キャリアプランの書き方。面接用と本音用を分けて作る

「5年後、どうなっていたいですか」——面接で必ず聞かれる質問です。ただ、正直に「分かりません」とは言えず、かといって嘘をつくのも気が引ける。

結論から言うと、キャリアプランは「面接用」と「本音用」を分けて作るべきです。役割が違うからです。面接用は応募先での貢献を示すもの、本音用は自分が判断するためのもの。この記事では、両方の作り方を整理します。

なぜ分けるのか

面接で問われているのは、人生設計ではありません。「この会社で、どう貢献し、どう成長するつもりか」——それだけです。

一方、自分にとって必要なのは、「どこに向かうか」の判断軸です。これは会社に語る必要がありません。

混ぜると、どちらも中途半端になります。面接用は具体的で応募先に接続していること、本音用は正直であること——求められる性質が違います。

面接用の型

3段階で書きます。

①短期（入社〜1年）: 即戦力として何ができるか。 「まず、前職で担当していた◯◯の経験を活かして、△△の業務で早期に戦力になりたい」

②中期（2〜3年）: 担当範囲を広げる、または深める。 「そのうえで、□□の領域まで担当範囲を広げ、チームの◯◯にも関わりたい」

③長期（5年〜）: 役割の方向性。 「将来的には、◯◯の分野で、後進の育成やチームのマネジメントにも携わりたい」

ポイント: ①が最も重要です。「入社してすぐ何ができるか」が答えられない人は、③を立派に語っても評価されません。

③は方向性で十分です。「部長になりたい」のような役職名より、「◯◯の領域で」という方向のほうが自然です。

面接用で避けること

①その会社でできないことを言う。求人票の職種で実現できない目標を語ると、ミスマッチと判断されます。

②独立・起業に触れる。正直でも、採用側は定着を懸念します。

③抽象的すぎる。「成長したい」「貢献したい」。何を、どう、が入っていないと伝わりません。

④他社でも通用する内容。応募先の事業・職種に接続していること（転職の志望動機の作り方）。

⑤現職の批判に聞こえる表現。

本音用の設計

自分の判断軸として作るものなので、正直に書きます。

①何を大事にしたいか（収入、時間、裁量、専門性、家族、場所）——上位3つに絞る。

②5年後の生活の姿（住む場所、働く時間、収入、家族の状況）。仕事ではなく生活から書くと、現実的になります。

③そのために必要な収入（ライフプラン逆算）。

④選択肢を複数持つ。「A社に入って専門性を深める」「独立する」「いまの会社で異動を目指す」——1本に絞らない。

⑤判断のタイミングを決める（「1年後に再判定する」）。

②から書くのがコツです。「どんな仕事をしたいか」より「どんな生活をしたいか」のほうが、答えが出やすい（何のために働くのかわからなくなったら）。

5年後が描けないとき

描けなくても問題ありません。多くの人が描けていないというのが実際です。

そのときの対処: ①「どうなりたいか」ではなく「何を避けたいか」から書く。②いまの延長で5年後を想像し、それが嫌なら何を変えるかを考える（仕事も人生もつまらないと感じたら）。③1年後だけ決める。5年は長すぎます。

面接用は、それでも作れます。応募先の職種で想定される成長の道筋は、求人票と面接で聞けば分かります。それを自分の言葉に直せば十分です。

両者をつなぐ

面接用と本音用が完全に乖離しているなら、応募先の選択を見直すサインです。

例: 本音では「時間の自由が欲しい」なのに、面接用では「マネジメントを目指したい」——この乖離は、入社後の不満になります。

つなぐ方法: 本音用の上位3つの条件を満たす求人を選ぶ。そうすれば、面接用も自然に語れます（転職のための自己分析）。

よくある質問

Q. 嘘を言うことになりませんか?

面接用は「この会社での貢献と成長」を語るものであり、人生のすべてを開示する場ではありません。言わないことは嘘ではありません。

Q. 独立志向があります。

面接で言う必要はありません。ただし、在職中の副業を考えているなら、就業規則の確認は必要です（副業禁止は法的に有効か）。

Q. 履歴書に書く欄がありません。

職務経歴書の自己PR欄、または面接で語るのが一般的です。

Q. 年齢によって書き方は変わりますか?

40代以降は、①短期の即戦力性の比重が上がります（40代の福岡転職）。

面接用は「貢献」、本音用は「生活」から

キャリアプランで悩むのは、一つで済ませようとするからです。面接用は応募先での貢献と成長、本音用は自分の生活と判断軸——分けて作れば、どちらも書けます。そして、両者が乖離していないかが、応募先選びの検証にもなります。

自分の場合、どう組み立てるか。転職ありきではない立場で、無料で相談に乗ります。